コロナ時代に飲食店を応援するプロジェクト3選

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筆者の交友関係には飲食業のオーナーが何人もいるが、今回のコロナパンディミックは彼ら全員を苦境に立たせている。東京都の緊急事態宣言が出て以降、彼らは動画やソーシャルメディアを活用して、日々の情報発信を積極的に行っている。

経営者たちは自分の店舗や仲間の従業員を守るため、全力で現状を打破しようとしている。お弁当作りやデリバリー、食材などの宅配などアイデアを次々形にし、事業を継続するための努力を続けている。こんな状況下でもポジティブな情報発信を続ける経営者のみなさんには、本当に頭が下がる。

苦境の飲食業をサポートするために、ベンチャー業界の動きも加速している。飲食のデリバリー向けでは、電動バイクの販売などを手掛けるglafit株式会社は、電動バイク「GFR-01(リアキャリア付)」とヘルメットなどを無償で貸与することにした。

フードデリバリー業務を行っている個人・店舗だけでなく、今後サービスの展開を予定している個人・店舗も応募可能だ。貸与期間は、4日16日から6月中旬までの約2か月間で、同社の渋谷オフィスにピックアップに行くことが条件の一つになっている。詳細は同社キャンペーンサイトを確認してほしい。

スマホやPCから注文・事前決済し、ランチの弁当やテイクアウトメニューを取り置きできるQUIPPAもソーシャルメディアを活用して、飲食店を応援している。QUIPPA(クイッパ)を運営するバカン(VACAN)は、「#QUIPPAエール飯」のTwitter投稿を2020年4月24日まで実施し、集客が苦手な飲食店のサポートを行う。

顧客はQUIPPAのTwitter投稿で、今、テイクアウトができる飲食店を知ることができ、事前決済をすることで弁当の取り置きができる。

このまま非常事態宣言が続くと、体力のない飲食店は倒産のリスクにさらされる。それを避けるために事前いキャッシュを店舗側に送る仕組みを考えたのがGigiだ。スマートフォンアプリ「ごちめし」を運営するGigiは、西海みずき信用組合と連携し、応援したい飲食店へ食事代を先払いするサービスさきめしを開始した。コロナウイルスの終息後に、事前に食事代を支払った店を訪れてもらい、食事を楽しんでもらおうというものだ。

政府の対応が後手後手になる中、こういったベンチャーの動きは歓迎したい。コロナウイルスが長引く中で、馴染みの飲食店を潰さないためにも、筆者も微力ながら支援を行っていきたい。